地震が収まったあとに、火事が起きるのはなぜか
地震の火事というと、揺れている最中にコンロやストーブから燃え移る場面を思い浮かべます。ところが実際には、揺れが収まって何時間もたってから、誰もいない家で火が出ることがあります。総務省消防庁は、地震火災は停電後の復電時など時間が経ってから起こることもあると注意を促しています。これが「通電火災」です。
地震火災の原因は、電気が最も多い
令和2年版の消防白書は、東日本大震災における本震による火災では、原因の特定されたもののうち過半数が電気に起因したものであったと記しています。内閣府も同じ内容を示しています。
阪神・淡路大震災でも傾向は同じでした。内閣府の教訓情報資料集によれば、出火原因が特定されたもののうち電気器具等によるものが最も多く、次いでガス・石油等の燃焼器具によるものでした。時間帯で分けると、地震直後は電気を発火源・ガスを着火物とするものが多く、数時間後や翌日以降は電気関連、いわゆる電気火災が多かったとされています。火は、揺れが終わったあとにも出ているのです。
再通電で火が出る3つの型
消防白書は通電火災の起き方を3つ挙げています。倒れた家具の下敷きになって損傷した配線などに再通電し発熱発火する。落下したカーテンや洗濯物といった可燃物がヒーターに接触した状態で再通電し着火する。転倒したヒーターや白熱灯などの照明器具が可燃物に接触した状態で再通電し着火する。
共通しているのは、揺れで室内が散らかったままの状態に、電気だけが元通り戻ってくるという点です。スイッチは入ったまま、コードは潰れたまま、そこへ電流が流れます。実例として東京消防庁は、地震で観賞魚用の水槽が倒れてヒーターが床面に落下し、停電のあと電気が復旧して再通電した際に出火した事例を紹介しています。
火が出るとき、家に人はいない
内閣府が阪神・淡路大震災の教訓としてまとめているのは、電気火災の多くが避難中の留守宅などで送電回復にともなって発生し、初期消火されずに広がったという指摘です。ここから、避難時の電気ブレーカー遮断の必要性が指摘されました。
自宅にいれば焦げくさい臭いに気づいて消し止められるかもしれませんが、避難所にいれば気づきようがありません。通電火災が厄介なのは、火元から人がいなくなったころに火がつくところです。
避難するときはブレーカーを落とす
東京消防庁の「地震 その時10のポイント」は、避難するときはブレーカーを切り、ガスの元栓を締めてから避難するとしています。家庭でできる最も直接的な対策がこれです。
とはいえ、暗い中を慌てて出るときにブレーカーまで気が回るとは限りません。そこで用意されているのが感震ブレーカーです。消防庁はこれを、一定以上の揺れを感知すると自動で電気を遮断する装置と説明しています。内閣府も、不在時やブレーカーを落として避難する余裕がない場合に電気火災を防止する有効な手段だとしています。種類は分電盤タイプの内蔵型と後付け型、コンセントタイプ、簡易タイプの4つです。
「揺れたらまず火を消す」は今の指針ではない
かつては、地震が来たらまず火を消せと教わりました。現在の指針は違います。東京消防庁は、揺れを感じたときは身の安全を最優先に行動し、火を使っている時は揺れがおさまってから、あわてずに火の始末をするとしています。
変わった理由は器具の側にあります。都市ガスもプロパンガスも震度5程度の揺れを感じると自動的に供給を遮断する仕組みになり、石油ストーブなども耐震自動消火装置を備えたものが普及しました。一方で、激しい揺れの中を火に向かえば、転んだり鍋の湯や油をかぶったりします。身の安全が先、火の始末は後です。
地震の火災対策は、揺れている数十秒だけの話ではありません。避難するときはブレーカーを切ってから出る。電気が復旧したら、電気製品や配線が壊れていないか、燃えやすい物が近くにないかを確かめてからブレーカーを戻す。そして電気ストーブのまわりに、倒れたり落ちたりして接触しそうな物を置かない。「家を出るときはブレーカー」という習慣なら、今日から家族で決められます。
参考にした資料
